QI37　化学療法の治療効果の判定

実施率の計算方法

分子：		少なくとも４ヵ月ごとに画像診断による治療効果判定が行われている患者数
分母：		化学療法を受けた切除不能進行・再発大腸癌患者数

 

参照ガイドライン／先行研究

大腸癌治療ガイドライン（医師用・2005年版）

 

根拠

　化学療法を行うにあたり、治療効果を客観的・科学的データとして集積・評価するためには、全医療機関で統一した評価基準を用いるべきである。判定方法の標準化と単純化を図ることで、医療機関の間での効果（奏効率）が比較可能となる。これは癌治療の成績について一貫性のある報告を行うために非常に重要なことである。海外およびわが国で行われている大規模臨床試験では、そのほとんどが治療効果判定基準としてRECISTを用いている。また大腸癌治療ガイドライン（医師用・2005年版）には、「治療効果判定はCT、MRIなど適切な画像診断を用いて奏効度（RECIST、日本癌治療学会基準などを用いる）を判定する」と記載されている。治療効果判定のための検査間隔としては、明確な基準は定められていないが、病状に応じて２～４ヵ月ごとに行うことが妥当であろうとの専門家のコンセンサスから、この指標では４ヵ月を基準とした。
　以上より、化学療法を受けている切除不能進行・再発大腸癌患者は、少なくとも４ヵ月ごとに画像診断による治療効果判定が行われるべきである。

 

参考文献

1.  厚生労働省. 抗悪性腫瘍薬の臨床評価方法に関するガイドライン. 2005. Accessed October 17, 2007, at http://wwwhourei.mhlw.go.jp/hourei/doc/tsuchi/171101-b.pdf.

2.  JCOG 運営委員会. 固形がんの治療効果判定のための新ガイドライン（RECIST ガイドライン）日本語訳JCOG 版. 2001. Accessed October 17, 2007, at http://www.jcog.jp/SHIRYOU/recist.htm.

3.  大腸癌研究会編. 大腸癌治療ガイドライン 医師用 2014 年版. 東京: 金原出版; 2014.