QI11 術前療法に対する病理学的効果判定の記載
外科療法・病理
実施率の計算方法
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分子： |
病理学的効果判定がなされ診療録（病理所見書を含む）に記載されている患者数 | |
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| 分母： | 術前化学療法あるいは放射線治療が行われて手術後に病理検体が提出された肺癌患者数 | |
参照ガイドライン／先行研究
特になし
根拠
術前療法の効果判定は診療の基本的事項としてなされるべきことであると考えられる。肺癌取扱規約には主に手術例、剖検例を対象として「原発性肺腫瘍の治療効果の組織学的判定基準」が定められており、生存しうる癌細胞・癌組織の量による判定基準がEf0～Ef3として定められている。 また、症例数は多くないが、N2患者の術前療法施行例の化学療法の組織学的効果（>=60%）と全生存との関連が示されており、術前療法の効果は予後推定に重要であることから、の予測因子となる可能性が考えられる。そのため、肺癌患者で術前化学療法あるいは放射線治療が行われて手術後に病理検体が提出された場合には、病理学的効果判定がなされ診療録（病理所見書を含む）に記載されるべきである。
参考文献
1. 日本肺癌学会編 肺癌取扱い規約 改訂第６版 金原出版株式会社
2. Betticher DC, Hsu Schmitz SF, Totsch M, Hansen E, et al. Swiss Group for Clinical Cancer Research (SAKK). Prognostic factors affecting long-term outcomes in patients with resected stage IIIA pN2 non-small-cell lung cancer: 5-year follow-up of a phase II study.Br J Cancer. 2006;94(8):1099-106.