QI 5　治療前の確定診断

実施率の計算方法

分子：		治療開始前（緩和的放射線療法は除く）に、組織診または細胞診で確定診断が得られた患者数
分母：		肺癌に対して手術療法以外の治療が行われる患者数

 

参照ガイドライン／先行研究

特になし

 

根拠

　肺癌の治療には外科切除、放射線治療、化学療法の組み合わせが行われるが、いずれの治療法も一定のリスクを伴い、治療に伴う死亡が報告されている。そのため、画像だけではなく組織診または細胞診のいずれかによる確定診断を行うことが、不要なリスクを患者に負わせないために必要である。手術治療においては、診断的切除もあり得るため、術前の確定診断は必ずしも必須ではないが、化学療法や放射線治療はそれ自体、診断の補助にならず、治療前に必ず組織診または細胞診のいずれかにより確定診断を行う必要があると考えられる。

　以上より、肺癌の治療は一定の副作用を伴うため確定診断を行うべきであることから、肺癌に対して手術治療以外の治療が行われる患者に関しては、治療開始前（緩和的放射線療法は除く）に、組織診または細胞診で確定診断を得ている必要がある。

 

参考文献

1.  Inoue A, Kunitoh H, Sekine I, Sumi M, Tokuuye K, Saijo N. Radiation pneumonitis in lung cancer patients: a retrospective study of risk factors and the long-term prognosis. Int J Radiat Oncol Biol Phys 2001;49(3):649-55.

2.  Ohe Y, Yamamoto S, Suzuki K, Hojo F, Kakinuma R, Matsumoto T, Ohmatsu H, Nishiwaki Y. Risk factors of treatment-related death in chemotherapy and thoracic radiotherapy for lung cancer. Eur J Cancer 2001;37(1):54-63.

3.  Watanabe S, Asamura H, Suzuki K, Tsuchiya R. Recent results of postoperative mortality for surgical resections in lung cancer. Ann Thorac Surg 2004;78(3):999-1002; discussion -3.