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QI34 胸部放射線治療による放射線障害の記載

有害事象のフォローアップ

実施率の計算方法

分子:
     照射期間中に急性障害(食道炎または皮膚炎)について、また照射終了後6ヶ月以内に、慢性障害(肺臓炎または脊髄症)の有無について診療録に記載されている患者数

分母:      肺癌と診断され、胸部放射線治療(化学放射線療法を含む)を受けた患者数
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(前版)

分子:
     照射期間中に急性障害(食道炎、皮膚炎)について、また照射終了後6ヶ月以内に、慢性障害(肺臓炎、脊髄症)の有無について診療録に記載されている患者数

分母:      肺癌と診断され、胸部放射線治療(化学放射線療法を含む)を受けた患者数
■変更理由
ひとつでも有害事象の記載があれば許容されるため、急性期の内容は「食道炎または皮膚炎」、慢性期の内容を「肺臓炎または脊髄症」に変更した。

 

参照ガイドライン/先行研究

放射線治療計画ガイドライン2004

 

根拠

 放射線治療計画ガイドライン2004(2005年更新)では、放射線治療、特に化学放射線療法における主な急性有害反応として骨髄抑制、放射線食道炎、放射線肺臓炎、慢性有害反応として脊髄症、肺臓炎をあげている。放射線食道炎は治療期間内、通常分割照射では18Gy~21Gyの照射がされたころに起こり、照射が終わって1~3週間程度まで持続する。通常照射での発生率は1.3%程度であるが、化学療法との同時併用ではGrade3以上が10~37%に見られ、過分割照射ではさらに上昇する。放射線肺臓炎や肺線維症は照射終了直後から数ヵ月で照射野に一致して見られ、時に重症化することもある。肺臓炎の出現時期は放射線治療終了から3週間後が中央値であり、10週間程度持続する。6ヵ月以内に1度は肺臓炎に関して呼吸状態、呼吸機能検査、胸部X線による評価を行い、診療録に記載されるべきである。

 以上より、有害事象により放射線治療の継続や方法などが検討され、また遅発性の肺臓炎については治療や注意深い経過観察が必要になることから、肺癌と診断された患者が胸部放射線治療(化学放射線療法を含む)を受けた場合には、照射期間中に急性障害(食道炎または皮膚炎)について、また照射終了後6ヵ月以内に、慢性障害(肺臓炎または脊髄症)の有無について診療録に記載されるべきである。

 

参考文献

1.  Turrisi AT, 3rd, Kim K, Blum R, Sause WT, Livingston RB, Komaki R, Wagner H, Aisner S, Johnson DH. Twice-daily compared with once-daily thoracic radiotherapy in limited small-cell lung cancer treated concurrently with cisplatin and etoposide. N Engl J Med 1999;340(4):265-71.

2.  放射線治療計画ガイドライン 2004. (2005年更新). (Accessed Jan 31., 2008, at http://web.sapmed.ac.jp/radiol/guideline/.)

3.  Werner-Wasik M. Treatment-related esophagitis. Semin Oncol 2005;32(2 Suppl 3):S60-6.

4.  Kong FM, Ten Haken R, Eisbruch A, Lawrence TS. Non-small cell lung cancer therapy-related pulmonary toxicity: an update on radiation pneumonitis and fibrosis. Semin Oncol 2005;32(2 Suppl 3):S42-54.

5.  Monson JM, Stark P, Reilly JJ, Sugarbaker DJ, Strauss GM, Swanson SJ, Decamp MM, Mentzer SJ, Baldini EH. Clinical radiation pneumonitis and radiographic changes after thoracic radiation therapy for lung carcinoma. Cancer 1998;82(5):842-50.